オフィスの壁を壊し、部門の壁を超える組織づくりへ　経営理念「明日を創造する企業」を体現する対話と連携を生むオフィス改装始動

　株式会社MCEAホールディングス（東京都港区／代表取締役社長 齋藤 武育）のグループ会社で、国内最大級の貸し会議室検索サイト「会議室.COM」を運営するアスノシステム株式会社（東京都港区／代表取締役社長 齋藤 武育／以下、「アスノシステム」）は、「つながる、ひらく、進化するオフィス。」をテーマに、社員同士の対話と部門を超えた連携促進を目的に、オフィス改装プロジェクトを開始しました。
　着工にあたり、現在のオフィスの壁を取り壊し、新オフィスづくりの第一歩を踏み出しました。物理的な壁を壊す行為に、部門間や役割の違いによって生じる“見えない壁”も乗り越えたいという想いを重ね、経営理念「TO CREATE TOMORROWー明日を創造する企業」を具現化します。

　オフィス改装により、これまで取り組んできたハイブリッドワークを前提とした働く環境を、より高い水準へアップデートいたします。協働と集中をいっそう両立しやすい空間設計に刷新し、情報共有と意思決定の質・スピードをさらに高めることで、社員のイノベーション創出を後押ししてまいります。


新オフィス完成イメージ

【[PR TIMES] オフィスの壁を壊し、部門の壁を超える組織づくりへ　経営理念「明日を創造する企業」を体現する対話と連携を生むオフィス改装始動】
URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000198.000024100.html
 

集中力とパフォーマンス向上を後押しするハイブリットワークに対応したオフィス環境

アスノシステムはこれまで進めてきたハイブリッドワークを土台に、情報共有と意思決定の質・スピードをさらに高めるために、協働と集中をいっそう両立しやすいハイブリットワークオフィスへ、もう一段階引き上げます。
共通のワークエリアを導入することで、社員は業務内容や気分に応じて働く場所を自ら選択でき、部門や役割に縛られない自然なコミュニケーションが生まれます。これにより、情報の偏在を防ぎ、意思決定の質とスピードの向上につなげていきます。
また、長時間集中することの多いシステムエンジニアにとって、働く環境はパフォーマンスに直結します。自然素材や木目調を取り入れた空間設計は、心理的な緊張を和らげ、思考の持続力や創造性を高める効果を期待しています。
単なる快適性ではなく、「考え続ける仕事」に耐えうる環境である点が、ITを駆使する企業としてのこだわりです。
　さらに、オープンなレイアウトを通じて企業文化を可視化することで、立場や拠点を越えた安心感と相互理解を育みます。物理的な距離が生まれやすいハイブリッドワークだからこそ、空間を通じて価値観を共有し、対話と連携が自然に生まれる組織づくりを進めています。


エントランスと個室会議室をガラス張り開放的なエントランスにし、来訪者はもちろん、他拠点で働く社員も気兼ねなく立ち寄れる「ひらかれた入口」として設計


環境配慮型素材や国産木材を活用したサステナブル家具を採用するとともに、WEB会議ブースや充電スポットを整備。環境への配慮とDXを両立させ、場所や働き方を問わず快適に業務へ集中できる環境を支える


集中、対話、リフレッシュといった目的に応じて使い分けられるゾーニングを施し、業務内容に合わせて最適な働き方が可能になるとともに、社内イベントの開催にも対応できる空間を整えます。直近では、グループ会社の入社式などの実施も予定しています。

働き方が大きく変わる今、社員の声を取り入れた持続的な価値創出のためのオフィス刷新

働き方の多様化が進み、出社とリモートが併存する現在、働く空間による生産性やストレスは社会的な課題となっています。加えて、専門性の高いIT人材の市場価値が上昇する中、企業には「どこに所属するか」ではなく「どこで力を発揮できるか」が問われるようになりました。また自社の中期計画のひとつである“DX推進・情報セキュリティ強化”においても、ツール導入だけでは十分とは言えず、情報共有や意思決定を支える物理的な環境整備が不可欠でした。
こうした背景を踏まえ、現場の課題や要望を丁寧に収集しました。その声を反映しながら、ウェルビーイングと成果創出を両立する環境を整えることで、持続的に価値を生み出す基盤として、今このタイミングでのオフィス改装に踏み切りました。


＜リニューアル概要＞

所在地	東京都港区高輪二丁目15番8号 グレイスビル泉岳寺前3階
延べ床面積	67坪(222㎡)
ゾーニング	集中スペース、コラボレーションエリア、カフェエリア、執務エリア 家具（一部）：国産木材やリサイクル素材など、原材料から環境負荷低減に配慮した製品を採用予定
開所予定日	2026年3月2日予定